そんな疑問にお答えします。
最近はたくさんの人がFIREを達成しており、その人たちが書いた本や記事を目にすることが多くなってきましたよね。
でも、その多くの人は独身やDINKsで、子どもがいてFIREをしている人はそこまで多くない印象です。
また、大半のFIREに関する書籍や記事は目標金額を達成するための投資方法やFIRE後の生活について書かれていることが多く、子どもの教育資金に触れている情報はかなり少ないと思います。
そこで当記事では、子持ちがFIREする場合の教育資金の考え方について検討した結果を紹介したいと思います。
子ども1人あたりの教育資金はいくら必要？
下記はケース別の幼稚園から大学までにかかる教育資金の一覧です。
| ケース | 幼稚園～高校 | 大学 | 学校外活動費 | 学費合計 |
| オール公立 | 540万円 | 539万円 | 300万円 | 1,379万円 |
| オール私立(文系学部) | 1,770万円 | 703万円 | 600万円 | 3,073万円 |
| オール私立(理系学部) | 1,770万円 | 863万円 | 600万円 | 3,233万円 |
| 高校まで公立⇒大学のみ私立(文系学部) | 540万円 | 703万円 | 300万円 | 1,543万円 |
| 高校まで公立⇒大学のみ私立(理系学部) | 540万円 | 863万円 | 300万円 | 1,703万円 |
最も安いオール公立のケースで1,379万円、最も高いオール私立(理系学部)のケースで3,233万円という結果になっています。
つまり、一番安いケースでも約1,400万円は必要になるということになります。
詳しい内容は下記の記事で解説しているので、そちらも参考にしてください。
子持ちがFIREする場合の目標金額
子どもを大学まで通わせる場合にかかるお金がわかったところで、子持ちがFIREする場合の目標金額について考えます。
FIREに必要な資産は4%ルールに基づいて、年間の支出額をベースに考えることが多いかと思います。
ですが、年間の支出額はあくまで毎月かかっている生活費をとりまとめたものなので、これだけでは教育費など将来かかってくる大口の支出を考慮することができません。
よって、子どもがいる人がFIREを目指す場合は、
上記がFIREを達成するための目標金額になります。
教育資金はFIRE後の運用資産とは分けて考えるべき？
先ほど子持ちがFIREするための目標金額を計算する式にも記載した通り、僕はFIRE後の運用資産と教育資金は分けるべきだと考えています。
その理由は単純ですが、FIRE後に教育費まで含めて運用を行っている場合、子どもの入学などお金がかかるタイミングで暴落が起こってしまった時にお金を支払うことができなくなる可能性があるためです。
生活費だけであれば相場が回復するまで仕事を増やして当面の間を凌ぐということもできますが、子どもの教育に関してはお金がないからといって待ってはもらえません。
その時、その瞬間に必要なお金があるということがとても重要なのです。
したがって、子どもの教育資金はFIRE後のキャッシュフローを生み出す資産とは別に、現金や国債などの安全資産で保持するように計画することが無難と言えるでしょう。
まとめ
今回はFIREをする場合の子どもの教育費について考えてみました。
自分たちの人生設計のせいで、自分やパートナーの生活だけならともかく、子どもの将来まで台無しにしてしまうというのはとても悲しいことです。
子どもの教育資金は安全すぎるくらいに考えるくらいがちょうど良いと僕は思います。
自分がFIREすることばかり考えて子どもの将来を台無しにしないように、子どもの教育資金についてはFIRE後のキャッシュフローを生み出す資産とは切り離して考えるようにすることをおすすめします。
